住宅を購入するにあたり、予算がわからないことには住宅ローンを組むこともできないため、できるだけそのあたりのことは把握しておきたいところですが、基本的にこうした予算は土地代と建設費用さえ分かれば、大まかなものを知ることはできます。
土地代に関しては、立地や坪数、周辺環境や公共交通機関の状態によって大きく変わります。
土地の価格も二極化しており、以前までは下落を続けていた地域であっても、高速道路ができただけで急に下げ止まりがみられ、しかも、需要が急に増えるということがあります。
反対に、今までは根強い人気を誇っていたところでも、突如として下落傾向が見られるようになることもあります。
人間の心理として、値段が下がることはありがたい一方、急な値下がりは逆に不安にさせてしまいます。
立地などを見て、その土地代が正当なものであるかどうか、このあたりの見極めが必要となります。
建設費用は、坪数やその土地の建蔽率などでどれくらいの規模の建物になるかはおおよその見当がつきます。
そして、そこから建設費用を判断することができるため、土地を購入する時点である程度の概算がわかります。
あくまでそれは平均的な住宅を造る場合であり、完全に施主の注文で建設をしていく場合には業者との話し合いの中で決まっていくことになります。
これらを組み合わせることで予算が決まっていくことになります。
これとは別に様々な税金がかかったり、太陽光発電の導入などをすればその費用もかかることになります。
自己資金をどれだけ用意しているかで予算を決めるというのも必要です。
住宅購入でかかる費用の2割から3割あたりを自己資金として用意しておくのが無難と言われており、1000万円を自己資金として用意しているのであれば、4000万円前後から5000万円が目安となり、そこから家を探すというのも1つの手段です。
自己資金ゼロでも大丈夫な場合がありますが、住宅ローンの返済が大変であるとともに、何かしらの都合で家を手放すことになった場合、ローンを返しきれない可能性も出るため、自己資金をある程度用意することはリスク面からも求められます。
また、ボーナスがあることを前提としたローンの組み立ては多少危険であり、ボーナスがなかった時のダメージは相当です。
予算を設定する場合は無理のない返済額にする、自己資金はある程度用意するということを考慮し、そして、立地などを考えて土地を決め、建物のプランを検討するということが最終的には求められます。
